柔道で五輪通算5個の金メダルを獲得したフランスのテディ・リネールが、2027年に実施されるフランス大統領選挙への出馬を表明した。世界の柔道界を代表する選手が、今度は国家のリーダーを目指すという異例の挑戦に、フランス国内外から関心が集まっている。

リネールは11月9日、フランス紙「Le Parisien」インタビューと自身の発信を通じて立候補を明らかにした。37歳のリネールが掲げるのは、政治的な左右の対立を超えて国民をまとめるという理念だ。競技生活で築いた知名度と国民的な信頼を、政治の世界でどこまで活かせるのかが注目される。

▪️「右でも左でもない」国民の分断解消を掲げて立候補

リネールは今回の出馬について、フランス社会に広がる分断や将来への不安を問題視し、政治の傍観者ではなく、自ら行動する必要があると考えたことを説明している。

自身の政治的立場については「右でも左でもない」と表明。特定の政治勢力に依存するのではなく、異なる考えを持つ人々を結びつける大統領を目指す姿勢を打ち出した。

選挙スローガンには「La France qu’on veut（私たちが望むフランス）」を掲げている。

政策面では、反人種差別や年金制度の見直しなどについて言及。現行の世代間連帯を基本とする賦課方式を維持しながら、積立方式の要素も検討する考えを示している。一方、具体的な政策全体については今後の説明が待たれる段階だ。

リネールは市民社会や行政関係者、元閣僚らを含む約20人の中核メンバーを集め、選挙に向けた準備を進めているという。

▪️正式な候補者となるには500人の公職者による推薦が必要

大きなハードルとなるのが、フランス大統領選挙の立候補要件だ。

フランスでは、大統領選に立候補するために、国会議員や市町村長など法律で定められた資格を持つ公職者500人以上の推薦を集めなければならない。推薦者は少なくとも30の県や海外領土などにまたがる必要があり、特定地域に偏った推薦では条件を満たせない。

さらに、推薦を集めただけで候補者として確定するわけではない。憲法評議会が要件を確認し、正式な候補者名簿を公表する仕組みとなっている。

そのため、柔道界で圧倒的な実績を残し、国民的な知名度を持つリネールであっても、政治的なネットワークの構築と全国的な協力者の確保が欠かせない。

フランスでは大統領を国民が直接選ぶため、政党の代表や現職議員でなくても、必要な資格と推薦を満たせば立候補できる。日本のように国会が内閣総理大臣を指名する議院内閣制とは、政治のトップを選ぶ仕組みが大きく異なる。

▪️マクロン大統領も出馬を歓迎 競技生活との両立にも関心

リネールの出馬表明に対し、エマニュエル・マクロン大統領も反応した。

11月9日、テレビ番組で柔道界の偉大なチャンピオンが大統領選の議論に参加することを歓迎し、国にとってプラスになるとの趣旨のコメントを発している。

また、リネールは政治活動を始める一方で、柔道選手としてのキャリアを終える考えは示していない。2028年ロサンゼルス五輪への出場も視野に入れており、大統領という職務が許し、フランス国民が認めるのであれば挑戦を続けたいとの意向を明らかにしている。

五輪で個人戦3度、混合団体2度の金メダルを獲得したリネールにとって、競技と政治という異なる舞台への挑戦は大きな転換となる。

▪️スポーツ界の知名度を政治的支持につなげられるか

フランスの大統領選挙では、知名度だけでなく、

経済、外交、安全保障、社会保障など国家運営に関する幅広い政策と実行力が問われる。

リネールはスポーツ界で確固たる実績を築いてきたが、政治家としての経験は限られている。今後、どのような政策を打ち出し、既存の政治勢力や有権者から支持を獲得していくのかが焦点となる。