スターバックス、またも価格改定へ“毎年じわり”と続く値上げの波、2026年も

2026.2.19

スターバックスコーヒージャパンが、2026年2月18日から定番ビバレッジやフードなど一部商品の価格を引き上げる。原材料費や物流費、エネルギーコストの上昇を理由とするが、同社はここ数年、ほぼ毎年のように価格改定を実施しており、今回も“例年通り”の値上げとなる。

加えて、立地別価格の適用拡大やショッピングバッグ（紙袋）の有料化も打ち出した。単発の改定ではなく、価格体系そのものを段階的に見直す動きが鮮明になっている。

通常価格を適用する一般店舗（全体の約7割）では、定番ビバレッジの一部商品を税込5〜30円引き上げる。定番フードの一部商品も同様に5〜30円の値上げとなる。

さらに、コーヒー器具や店舗限定の定番商品、ポットサービス、コーヒートラベラーも改定対象に含まれる。看板商品から周辺商品まで幅広く見直す形だ。

特徴的なのは、こうした値上げが突発的なものではなく、近年ほぼ毎年実施されている点である。物価高を背景に、少額ずつ価格を調整する“漸進型”の戦略が定着しつつある。

2杯目を割引価格で購入できるサービス「One More Coffee（ワンモアコーヒー）」も、全店舗で税込20円の値上げとなる。

スターバックスリワード会員・非会員を問わず一律で適用される。

日常使いの顧客にとっては利用頻度が高いサービスだけに、体感的な負担増は小さくない。数十円単位とはいえ、積み重なれば支出は確実に膨らむ。

同社は現在、「通常価格」「特定立地価格（A）」「特定立地価格（B）」の3段階で価格を設定している。2025年2月から全国の一部店舗で導入した立地別価格を、今回さらに拡大する。

サービスエリアや空港などに適用してきた「特定立地価格A」の対象を広げ、新たに東京23区の一部店舗などを追加する。すでに特定立地価格（A/B）を導入済みの店舗では価格を維持するが、対象拡大により実質的な値上げエリアは広がることになる。

価格改定と並行して立地別価格を広げる手法は、全体一律の大幅値上げを避けながら収益性を高める戦略とも読み取れる。

約30年間無償提供してきた紙製ショッピングバッグも有料化する。価格は1枚税込11円。購入商品数を上限に必要枚数を提供するが、袋のみの購入は原則できない。

商品価格だけでなく、付帯サービスも収益対象に組み込む形で、細部まで価格体系を見直す。

スターバックスは1971年に米シアトルで創業し、日本では1996年に東京・銀座へ1号店を出店した。現在は全国で約2000店舗を展開する。

「サードプレイス」というライフスタイルを提案してきたブランドだが、近年は原材料費や人件費の上昇を背景に、ほぼ毎年のように価格を改定してきた。

今回も値上げ幅は5〜30円と小刻みだ。

しかし、こうした“少しずつの値上げ”が積み重なれば、

数年前と比べて客単価は確実に上昇している。

物価高が常態化するなか、スターバックスは値上げを一時的な措置ではなく、継続的な経営戦略の一環として位置づけているように見える。

コーヒー1杯の価格は、これからも“静かに”上がり続けるのか！？