先日、かつて国民的グループで絶大な人気を得ていた

国分太一さんが代理人とともに都内で記者会見を開いた。

その背後には、週刊文春の徹底取材による記事掲載と新事実の提示があった。

---

 

週刊文春の最新号では、国分さんが日本テレビの事情聴取において、

女性スタッフ2名に対する「わいせつ事案」を自ら供述していたことが報じられた。

事情聴取は6月18日、同局のコンプライアンス部門と外部弁護士立ち合わせのもとで行われ、その後、臨時取締役会を経て、彼の番組降板と所属グループ解散の判断が下されたという。

週刊文春は、被害者のプライバシーを守る配慮を踏まえつつも、複数回にわたる不適切な言動の可能性を示す「複数のわいせつ事案」という表現で報道。

単なる「噂」や「憶測」ではなく、当事者の“証言”を元にした報道だ。

こうした事実の提示があってこそ、先の国分さんの記者会見には、

単なる謝罪の場以上の意味があったといえる。

彼自身が公の場で、自らの言葉を発したのは、単に非を認めるためだけでなく、

「何があったのか」の社会的説明責任を果たすためでもあった。

その“記者会見の勇気”は、今回の報道の文脈があってこそ、はじめて成立するものだったと言える。

そして、この一連の流れは、週刊文春というメディアが持つ社会的影響力を、あらためて浮き彫りにした。

芸能界の闇に葬られかねない事案を、公共圏に引きずり出す力―。

それは、被害者の声を伝え、社会に警鐘を鳴らすという意味でも重要だ。

国分太一さんのこれまでの表舞台のステージでの功績（長年にわたるテレビ番組での活躍、ファンからの支持、エンタメ界で築いた存在感）は、多くの人々にとって確かなものだった。しかし、それが事実だとしても―その光がいくら大きくとも―

影に潜む問題を曖昧にしたままでは、真の意味での責任とは言えない。

今回の騒動と報道、そして記者会見は、エンタメ界の光と影、メディアの責任、そして社会全体が「何を許し、どう向き合うか」を問う大きな機会となったと言えるだろう。