約10年にわたり世界中のPCユーザーに親しまれてきた「Windows 10」が、ついにその歴史に幕を下ろした。
Microsoftは10月14日（火）をもって、同OSの公式サポートを終了。これにより、テクニカルサポートやセキュリティ更新など、Microsoftによるすべてのサポートサービスが停止される。

 

2015年の登場以来、「最後のWindows」とも呼ばれたWindows 10。安定性と汎用性の高さから、個人・企業を問わず幅広く利用されてきたが、ついに節目の時を迎えた。今後はセキュリティ更新が行われないため、脆弱性への対応が困難となり、オンライン環境での利用はリスクを伴うことになる。

一方で、Microsoftは後継OS「Windows 11」への移行を強く推奨。
同社によると、「Windows 10 22H2」を搭載し、ハードウェア要件を満たすPCであれば無料でアップグレードが可能。要件を満たさない場合でも、Windows 11を標準搭載した新機種への買い替えが勧められている。

また、企業や自治体などすぐに移行できない利用者に向けて、「拡張セキュリティ更新（ESU）」プログラムを2026年10月13日まで提供する。これに参加することで、Microsoftセキュリティレスポンスセンター（MSRC）が定義する「緊急」および「重要」レベルのセキュリティ更新を継続的に受け取ることができる。ただし、このESUは“延命措置”にすぎず、新機能の追加や技術サポートは対象外だ。

利用料は、Windowsバックアップの同期やMicrosoft Rewardsポイントの利用、または30ドル相当の支払いなどでまかなう形となる。

「10年一区切り」ともいえる今回のサポート終了。
Windows 10は、多くのユーザーにとって“最も使い慣れたOS”であり続けたが、クラウドやAIとの親和性を高めたWindows 11への移行は、避けて通れない次のステップでもある。